仮想通貨をググってみた

2018/06/25
 
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「人生100年時代突入」という言葉を耳にするようになった。いきなりとは虫のいい話で現在10代の若者に照準を合わせ二人に一人が100歳を迎えるだろうという構想だ既に始まっているとも言われる。早い話が老後が長くなるということで様々な要因で元気に高齢化に向けて「副業・兼業の推進」が社会に取って顕著になっていく。筆者は70代に仲間入りしたが友人から「年寄りの自覚が足りない」と指摘されたことがある。捉えようでどうにでも解釈できるが中身のある年寄を目指すにはチャンスだと思っている。欲深くあと15年をそこそこ生かして戴くと考えるならばまだ青年期である。「人生死ぬまで勉強」と言われるが失敗を伴う貴重な時間だ。これまでの「教育」「勤労」「引退」という3ステージの人生から、「学びながら働く(学生起業)」、「働きながら学ぶ(リカレント教育)」、「複数の仕事や活動を並行して行う(副業・兼業)」、「自身のビジネスを始める(起業)」といった、様々なステージ人生を送るというのが、グラットン氏が言うLIEF SHIFT(ライフシフト)のようである。大いににもがき後世に残せる力を蓄えるために「いっときの恥」をかく道場としてこのブログを成就させたい。目指せエバーグリーンコンテンツ

猫も杓子も仮想通貨購入

2017年は、仮想通貨バブルでした。猫も杓子もこぞって仮想通貨を購入したようだが、時代遅れの私は無縁だった。

やるやらないは別として知識として知っておきたいと思い調べてみた。

私同様に乗り遅れたみなさんは、いまだに、仮想通貨が何なのか分からない。
自習したことをこちらに公開します。(おおげさ)

そもそも仮想通貨とは?

仮想通貨とは、インターネット上の通貨です。百円玉とか千円札みたいに実物は存在しません。円とかドルみたいに種類があって、一番有名なのが「ビットコイン」です。日本の法律だと、次のように定義されます。
資金決済に関する法律 第二条 5 「仮想通貨」とは(一部抜粋)

物品を購入し、または役務の提供を受ける場合に使用することができ、かつ、不特定の者を相手方として購入及び売却を行うことができる財産的価値で、電子情報処理組織を用いて移転することができるもの

インターネット上の通貨なので、使う場合にはスマホとかパソコンが必要です。日本国内でも取扱店舗は増えている。ビックカメラでも使えますね。

円相場と同じように「1ドル○○円」みたいに、お金の価値は日々変わりる。
ビットコインの価値は、その何十倍、何百倍も価値が変わりやすい。こういうのを「ボラティリティ」って言う。1日で価値が大きく変動するお金を使うのは勇気がいる。今日使わずに、1カ月持っていたら、倍になっているかもしれないから。

価値が大きく動くということは、短期間に利益を出す人が現れます。2017年、国税庁は、仮想通貨の取り扱いを公表してくれました。

仮想通貨は、何所得になるか?

所得は、全部で10種類あります。

国税庁は仮想通貨を「雑所得」に区分するとしている。
ビットコインを使用することで生じた利益は、所得税の課税対象となります。このビットコインを使用することにより生じる損益は、原則として、雑所得に区分されます。

(国税庁 タックスアンサー No.1524 ビットコインを使用することにより利益が生じた場合の課税関係[平成29年4月1日現在法令等])

雑所得というのは、他の9種類の所得のどれにも当てはまらないもの。赤字になっても、他の所得と相殺(損益通算)できません。

所得の計算方法

みなさんが、持っている仮想通貨を日本円に換金する、いわゆる「売却」ですが、売却金額と仮想通貨を買ったときの金額の差が所得となる。10万円で買ったビットコインが1億円になったら、9,990万円の雑所得があったことになります。大金を納税しなければならない。

では、仮想通貨を売らずに、ビックカメラで買い物に使ったらどうだろう。円に替えていないので、所得にならない。つまり、所得税がかからない、と思っていたら大変。 商品を購入するときに、仮想通貨で支払うと、そのときの仮想通貨の価値と、仮想通貨を買ったときの価値の差額を基に、所得を計算する。
早い話がビットコインを売って円に替えてから買い物をしたのと同じことになる。

では、円に替えても、仮想通貨のまま買い物をしても、所得税はかかるなら、仮想通貨を別の仮想通貨に替えればいいんじゃないか、と考える方がいるかも。「仮想通貨と仮想通貨の交換」。しかし、世の中そんなに甘くない。保有する仮想通貨Aを仮想通貨B購入のための支払いに使うことができますが、その場合は、Bの価格とAを買ったときの価格の差を基に、所得を計算することになるという。

ここまでで「どんな場合でも、仮想通貨を動かせば、所得になる。その所得は、雑所得だ」ということが分かった。しかし、所得区分には例外がる。事業所得者が、事業用資産としてビットコインを保有し、決済手段として使用している場合は事業所得となりまる。「仕事でビットコインを持っていて使ったのなら、事業所得」みたいなこと。

これ以外にも、仮想通貨の取引が事業として行われていると認められる場合も、事業所得となる。これには、仮想通貨の取引だけで生活している、投資家などが該当する可能性がある。

ビットコインで利益が出たら、確定申告が必要。会社員の方は、仮想通貨による所得が年間20万円以下なら、確定申告が不要になることもある(要確認)

実際に関与しないと情報として心もとないが基本的なことは理解できた。
でもやらない。
先見の目は著しく乏しいから。

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「人生100年時代突入」という言葉を耳にするようになった。いきなりとは虫のいい話で現在10代の若者に照準を合わせ二人に一人が100歳を迎えるだろうという構想だ既に始まっているとも言われる。早い話が老後が長くなるということで様々な要因で元気に高齢化に向けて「副業・兼業の推進」が社会に取って顕著になっていく。筆者は70代に仲間入りしたが友人から「年寄りの自覚が足りない」と指摘されたことがある。捉えようでどうにでも解釈できるが中身のある年寄を目指すにはチャンスだと思っている。欲深くあと15年をそこそこ生かして戴くと考えるならばまだ青年期である。「人生死ぬまで勉強」と言われるが失敗を伴う貴重な時間だ。これまでの「教育」「勤労」「引退」という3ステージの人生から、「学びながら働く(学生起業)」、「働きながら学ぶ(リカレント教育)」、「複数の仕事や活動を並行して行う(副業・兼業)」、「自身のビジネスを始める(起業)」といった、様々なステージ人生を送るというのが、グラットン氏が言うLIEF SHIFT(ライフシフト)のようである。大いににもがき後世に残せる力を蓄えるために「いっときの恥」をかく道場としてこのブログを成就させたい。目指せエバーグリーンコンテンツ

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